工事範囲区分については物件ごとに、また設計事務所によって本工事と別途工事の区分が異なるため、毎回確認と整理が必要となります。また概算物件等では、工事範囲を示す設計図書がなく不明確な場合がありますが、この表を整理して見積条件書として使用できます。

積算の担当区分については、各社の社内の取り決めによって、修正することで社内標準として使え、図面上の区分と違っていても社内の取り決めルールに従うことで、項目落ち・重複などのトラブルを防ぐことができます。